人的資本経営と開示に関する調査「人的資本調査2024」にブロンズスポンサーとして協賛

日鉄ソリューションズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：玉置 和彦、以下「NSSOL」）は、一般社団法人ＨＲテクノロジーコンソーシアム（代表理事：香川 憲昭）、ＨＲ総研（ProFuture株式会社／所長：寺澤 康介）、MS&ADインターリスク総研株式会社（社長：一本木 真史）、一般社団法人人的資本と企業価値向上研究会（代表理事：松岡 仁）が共同で実施する「人的資本調査2024」にブロンズスポンサーとして協賛いたします。
「人的資本調査2024」は、人的資本経営と開示に関する企業・団体等の取組み状況を大規模に調査する企画です。NSSOLはこの企画の趣旨に賛同し調査の実施をバックアップすることで、本邦の人的資本経営・開示の取組み推進に貢献してまいります。

企業の持続的な成長を実現していくためには、人的資本への投資が不可欠です。人的資本調査は、「企業価値向上につながる、より質の高い人的資本取組の普及啓発」を目的とし、過去2回（2022年、2023年）実施されました。企業にアンケートに回答いただくことで、無償で人的資本取組を個別に評価してフィードバックし、また、特に優れた取組みを行う企業への表彰が行われました。これまでの累計参加社数は1,000社、回答社数は500社を超えております。

第3回目となる「人的資本調査2024」に協賛し、わが国における人的資本経営・開示の浸透・発展に貢献してまいります。

（1）エントリー及び調査期間

• 対象：上場企業、非上場企業を含むすべての企業・団体
• 期間：2024年8月27日～12月2日
• 方法：専用サイトより受付
• 人的資本調査2024－企業価値向上のための人的資本可視化を推進する大規模調査－

（2）調査概要

• ①調査項目

  本調査では、「企業価値向上につながる人的資本経営と開示」というコンセプトに基づき、これらに関する企業の取組状況についてアンケート調査します。

• ②スケジュール

  2024年8月27日：エントリー及び調査開始（回答期限：2024年12月2日）
  2025年1月下旬：フィードバックレポートご提供
  2025年2～3月：先進取組企業表彰

（3）調査に回答いただく企業のメリット

• ①フィードバックレポートの無償提供

  自社の人的資本取組状況を簡易診断したフィードバックレポートを無償でご提供します。自社の課題把握や今後のさらなる推進に向けてご活用いただけます。

  

• ②企業表彰（人的資本リーダーズ2024、人的資本経営品質2024）

  特に優れた取組みを行う企業を以下に選出して表彰します。投資家や求職者等、マルチステークホルダーへのPRに活用でき、企業ブランディング向上にも寄与します。

  

（4）「人的資本リーダーズ2024」選考委員（50音順）

• 岩本 隆氏（慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特任教授）
• 大木 清弘氏（東京大学大学院 経済学研究科 准教授）
• 谷口 真美氏（早稲田大学 商学学術院（商学部および同大学大学院 商学研究科）教授）
• 松田 千恵子氏（東京都立大学大学院 経営学研究科 教授／東京都立大学 経済経営学部 教授）
• 山田 久氏^※（法政大学経営大学院 イノベーション・マネジメント研究科 教授）

• 今回より新任

（5）協賛・協力団体（50音順）

• 協賛企業
  さくら情報システム株式会社、株式会社SmartHR、東芝デジタルソリューションズ株式会社、日鉄ソリューションズ株式会社、日本生命保険相互会社
• 協力企業
  あいおいニッセイ同和損害保険株式会社、一般社団法人グラミン日本、株式会社日本投資環境研究所（みずほフィナンシャルグループ）、ビジネスコーチ株式会社、一般社団法人プロティアン・キャリア協会、三井住友海上火災保険株式会社、株式会社ワールドスタッフィング

• （参考）過去の開催情報
• 人的資本調査2022
• 人的資本調査2023

本調査の実施を記念し、セミナー（Web配信）を開催します。ぜひご視聴ください。

今後もNSSOLは、当社のパーパス「ともに未来を考え 社会の新たな可能性を テクノロジーと情熱で切り拓く」のもと、データに基づく人的資本経営実践をはじめとした、テクノロジーを活用した企業価値創造に貢献してまいります。