動画コンテンツを効果的にキャッシュし、低遅延とネットワーク費用の削減を両立させるAllot社 MediaSwift Eの日本国内向けの販売を開始

新日鉄住金ソリューションズ株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:謝敷宗敬、以下 新日鉄住金ソリューションズ)は、インテリジェントなネットワーク・トラヒック管理のリーディングカンパニーであるイスラエルのAllot Communications (本社:Hod Hasharon, Israel、President & CEO:Rami Hadar、以下Allot)のコンテンツ・キャッシュ管理ソリューション Allot MediaSwift Eを日本国内向けに販売開始することとなりました。

現在のネットワーク利用においては、固定、移動の通信形態を問わず、動画を始めとする大容量コンテンツの利用が一般化しています。特に動画は、ネットワークの一般ユーザ/消費者の側の関心も高いと同時に、コンテンツ提供者側も、訴求力が強く、収益を生み出すものとして活用を図ることを狙っており、ますますその利用が進んでいくものと想定されます。

このような動画を始めとする大容量のデータを、快適に使えるようにするためのネットワーク最適化の一環として、コンテンツのキャッシュ機構が求められています。キャッシュ機構は、コンテンツを低遅延で配信することにより、ネットワーク利用品質を向上させることができます。同時に、通信事業者においては、サービスレベルの改善と上位のインターネット接続費用の削減の両立、自社網内のトラヒックの削減・最適化を実現することができます。

Allot社のコンテンツ・キャッシュシステムAllot MediaSwift Eは、ユーザプレーンとコントロールプレーンを分離する先進的なグリッド型のアーキテクチャを採用しているため、ユーザ数とトラヒック量の成長に合わせてサーバをグリッドに追加することでキャパシティの拡張を容易に行う事が可能です。この優れたシステム・アーキテクチャと洗練されたキャッシュ・アルゴリズムにより、従来のインライン型のキャッシュ製品と比べて非常に高いキャッシュ・ヒット率を実現することができます。同時に、お客様のネットワーク構成に沿って、対象トラヒックの選択や複数拠点間の連携させることができるため、スモールスタートから全面展開まで、柔軟にキャッシュシステムを導入することができます。また、キャッシュから動画を配信する際に、ユーザ毎のQoS(Quality of Service)設定をすることができるともに、キャッシュシステムに実装されたオープンなAPI(Application Programming Interface)を活用して、CDN(Contents Delivery Network)等と連携させることにより、通信事業者がデジタル・メディアから新たな収益を生み出す際の中心的な役割を担うことを可能とします。

新日鉄住金ソリューションズでは、コンテンツ・キャッシュシステムが使われるネットワーク・サービスのミッション・クリティカルな側面及び各通信事業者様のトラヒック・パターンに応じた事前の機能及び効果検証が重要であることから、ネットワーク・アーキテクチャや周辺システムとの関係に配慮したPOC(Proof Of Concept)を提供致します。POCは、お客様のご要望に応じて、新日鉄住金ソリューションズ社内の検証環境及びお客様のデータセンターなどオンサイト環境双方に対応致します。

新日鉄住金ソリューションズは、培ってきたノウハウに基づくPOCの実施による効率的なコンテンツ・キャッシュシステムの導入等を通じて、移動体通信事業者、ISP等固定通信事業者の皆様におけるネットワーク・トラヒック・コントロールの最適化、コンテンツ事業者との連携による各種サービスのマネタイズ化等の取り組みを積極的に支援し、通信事業各社の事業に貢献して参ります。

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