転職者メッセージ

東京へ転勤してからは、大手銀行の基盤営業を担当しました。金融業のお客様はITがビジネスに直結する為、先端ITを先んじて活用し競争優位性を築こうとされます。先端ITを活用した提案には、システム研究開発センターや米国調査拠点、他事業部、メーカーとの連携が必須になります。お客様の柔らかい課題を形にしていく支援から始まり、提案までは長い道のりで、多数の関係者と連携し進めていきます。ここでは金融業・先端ITの知識、社内外関係者の役割の理解や段取り力がないと提案方針がまとまらず円滑にプロジェクトを推進できません。苦労が絶えませんでしたが、議論を通じて新たな気付きを見出すという空気もあり、学びが多く大きな達成感がありました。

当社は2007年からクラウドサービスを提供していますが、市場は出来ておらずこれからという状況でした。当時、金融のお客様を担当する中で、パートナー企業や特に外資系のメーカー企業からは、クラウドサービスが米国では急激に伸びていると情報が入ってきていました。また、ITインフラの価格低下やスマホの登場などでコンシューマーへ直接アクセスする事が簡単になり、デジタルネイティブ企業が登場していました。日本でも、クラウドサービスが伸びると思い、関心が強くなっていきました。

大手銀行の営業体制が完成形に近づいた2013年異動を希望しました。クラウドサービス推進強化に伴い、ITインフラソリューション事業部門に「M3DaaS推進営業グループ」という専任営業グループが設けられる事になり、グループ長を任命されました。グループと言っても、当時は私一人しかいません。市場予測、紹介・啓蒙資料作り営業先リスト作り、メーカーとのアライアンスや営業リソースの確保など立ち上げに奔走しました。

一人で始めたM3DaaS推進営業グループですが、クラウド型仮想デスクトップサービス『M³DaaS@absonne（DaaS）』は大規模導入実績も豊富で、国内DaaS市場においてシェアナンバーワンにいたるまで成長しました。当初目標予算を推移しないときも、上司含め周囲からは頑張ってほしいと応援されるばかりでした。NSSOLという会社は「まずやってみよう」というチャレンジできる風土、部門の垣根を越えて連携が容易な組織があります。さらに、長い歴史の中で培われたお客様・パートナー企業との強力な信頼関係があります。そうでなければ出来なかったことだと思います。

3つの部門を経験しましたが、どの部門においても「任せて伸ばす」という環境でした。「任される」事で自身の主体性が強化され、お客様・社内の課題解決を率先して取り組みたいと思う気持ちが強くなりました。

私も今は、部下にお客様への企画や提案を任せ、主にメンバー育成に注力しています。技術の強みで優位を保てる期間はさらに短期化傾向で、保有する知識・ノウハウの陳腐化が早くなり、知識をマニュアルなどで伝承することも難しくなっています。私自身もメンバーも自ら現場で学習し、知識、ノウハウを身につけ行動していく事を心がけています。また、お客様の課題が企業単独で解決できないときや、問題が複雑で様々な利害関係者を巻き込まなければならないとき、話し合いで合意を得るファシリテーション能力が求められます。その為、営業グループごとにテーマを設定し勉強会や社外関係者中心のコミュニティーでのディスカッションなど色々な取組でスキルアップをはかっています。

NSSOLは最先端のテクノロジーをビジネスに取り入れてきました。国内において、システムインテグレータで最初にIaaSを提供したのは当社です。また、DaaSも同じく先行してスタートしており、ビジネス環境の変化に俊敏で、競合よりいち早く取り組めています。

さらに、先端のテクノロジーを取り入れるための情報収集から参入までの流れが仕組化されています。米国の調査拠点・システム研究開発センターにおける情報収集・分析・選定に加えて、お客様からの情報をもとに、市場およびトレンドの変化を早い段階でキャッチしベストなタイミングでの参入を計っています。

社内には、自己研鑽している諸先輩が多く、自身およびチームの強みを理解し、メンバーひとりひとりの特性を活かそうとする文化があります。先輩社員が育成スキルを身につけるためのコーチングのプロが参加するメンターメンティー制度や、営業職用のスキルスタンダードが制定されており、育成ガイドラインに沿ってメンバーと成長に向けた対話を実施し、各人の特性を活かす育成計画を立てています。また、組織の垣根を越えた様々なタスクフォースや交流会などもあり、私自身、３つのタスクフォースに関わっています。課題解決で悩んだ際にタスクフォースメンバーはとてもいい相談役でメンターにもなります。

NSSOLには最先端のテクノロジーとそれを活かす人がいます。この強みを活かして、これからもお客様と「ともに、その先の答え」を考え続けていきたいと考えます。

所属、職種はインタビュー当時のものです。