FAQ

確かにそういうイメージを持たれる方もいらっしゃいますが、NSSOLのエンジニア、ITコンサルタント、営業の意見を総括すると「文系とか理工系とか、大学での専攻はあまり関係がなく、ロジカルな思考ができることの方が大切」だそうです。
実際にエンジニアとして大きな実績を残している文系出身者もいます。また、コンサルティングやシステム構築という仕事は、顧客や社員同士、協力会社などの間でかなり密な関係と意思の疎通を求められるので、コミュニケーション能力の高さや、短期間に良い人間関係を構築できる力、細やかな心遣いや気配りなどが必要とされることが多いのです。つまり、IT業界の仕事は大学での勉強も大切ですが、より幅広い知識や深い知恵、人間性が問われる仕事だと言えるでしょう。

まずは、学生時代にしかできないことを何かひとつやり遂げてください。
修論や卒論をしっかり書く、綿密な計画のもと長期旅行をする等、何かひとつやり遂げて得たことが、必ず入社後活きてくると考えています。その上で余裕があるならば、基本情報技術者の資格取得を推奨します。

例年理工系が８割程度、文科系が２割程度となっています。
文科系の半分くらいは営業に配属されており、理工系の中では、情報系の方と情報系以外の方が半々です。

そもそも日本製鉄の社内事業としてスタートしたIT関連ビジネスが軌道に乗り、IT事業を専門に行う企業=日鉄ソリューションズ（NSSOL）として独立しましたが、現在では製鉄向けのビジネスは全売上げの15％程度です。残りの85％は製鉄業以外の企業や官公庁、教育機関向けのものであり、製造、流通、金融、社会公共から通信まで幅広い領域をカバーしています。

製鉄業では、高炉をはじめとする製鉄プラントの制御だけでなく、生産計画、物流、資材調達など幅広い領域のシステム化技術が必要とされます。これらの技術は、製造業、流通業向けソリューションのベースとなっています。 また現実のビジネスにおいて起こる複雑な事象をモデル化し、そのモデルを数学的に解き、その解法をシステム化する手法はすべてのビジネス分野に共通して活用できる技術であり、特に高度なモデリング技法、シミュレーション技法を必要とする金融の世界で威力を発揮しています。製鉄業におけるシステム化技術にルーツを持ちながら、さまざまな分野でソリューションを提供できるのは、こうした理由からです。

IT業界の営業は、一言で言えばソリューション営業です。ソリューション営業で大事なことは、エンジニアが投入される前のフェーズで、さまざまなビジネス上の課題を明確化、あるいは解決しておくことです。そのために、IT知識ならびに企業経営についての幅広い知識を勉強するだけでなく、さまざまな情報を収集する能力、人間関係構築能力が必要です。

明らかに間違いです。40歳、50歳を過ぎて、経験を積んだエンジニアとして活躍されている方、あるテクノロジーに特化したエキスパートとして活躍されている方がITの世界にはたくさんいます。さらに、システム開発を率いるプロジェクトマネージャーともなれば、豊富な経験はストレートに活きてきます。新しいものへの好奇心さえあれば、一生現役エンジニアとして通用します。

NSSOLで活躍するコンサルタントは、いわゆるITコンサルタントにカテゴライズされます。
コンサルタントというと、経営計画、あるいは経営計画のための指針、業務改善提案などをお客様に提案する仕事をする人のことを指す場合が多いですが、NSSOLのコンサルタント（ITコンサルタント）は、提案だけでなく、実際にその計画や提案内容をシステムに実装するまでを仕事としています。つまり、提案だけで実際には実装ができないということが、NSSOLのプロジェクトでは起こりません。最後まで結果を出せるのが私たちの大きな特徴です。またコンサルティングの成果が常にシステムという形を取るということから、NSSOLでは多くの場合ITコンサルタントへの道はエンジニアから始まります。

任せてください。国内最大クラスの大規模情報サイトや大手製造業向けのグローバルサプライチェーン、メガバンクのリスク管理ソリューション、地球環境に配慮した大規模CPU/GPUハイブリッドコンピューティング、中央省庁のネットワーク完全統合プロジェクトなど、スケールが大きく、高度で複雑なビジネスや革新的な業務を実現するためのシステム構築こそ、NSSOLの得意とするところです。また、こうした高度なソリューションに対応する新規技術・先端技術の探索・研究を行う専門組織として、社内に独立したシステム研究開発センターを保有しているのもNSSOLならでは。システム研究開発センターは、システムインテグレータの研究機関として例を見ない規模と実績を誇っています。

お客様のグローバル化が加速を続ける昨今、当社も積極的にグローバルな拠点展開（アメリカ、中国、シンガポール、タイなど）を進めています。ITビジネスの聖地、シリコンバレーではビジネス・技術両面での先進事例の調査・探索を、ニューヨークでは金融業界向けのITソリューション提供の支援を行っています。中国、シンガポール、タイでは中国、東南アジア展開を積極的に進めている日本企業をお客様として現地での事業展開をITで支えるビジネスを進めるとともに、現地資本の企業をお客様としてソリューションを提供する拠点としても位置付けています。こうしたグローバル化が進んでいく中では、文化・考え方の違いを理解した上で、多様なコミュニケーションが求められています。本社でも外国人採用も行うことで、内なるグローバル化も推進しています。世界と繋がりを持ちながら仕事をしていくステージはいくつも用意されています。

研修で学んだことを活かして、それぞれの配属先でOJT（On the Job Training）を行います。
教育担当の先輩や、あなたの上司が仕事のやり方を教えてくれるでしょう。まずはアシスタント的な仕事から始まって、徐々に大きな仕事を任せてもらえるようになります。
SEに必要とされる知識・スキルは多岐にわたるため、まずは一つ自分の得意分野を作ることが成長への早道です。データベースやセキュリティといったITに関する知識でも、生産管理やマーケティングといった業務ノウハウでも、まずは自分が興味を持って挑戦できる分野を見つけてください。当社は、自分磨きを惜しまないみなさんを精一杯支援するスタンスです。

担当するプロジェクトにもよりますが、若いうちは一つのプロジェクトに専念することが多いです。
経験を重ねて行き、マネジメント主体の業務になれば、複数プロジェクトのマネジメントを行うこともあります。

初心者にはITの基本に慣れてもらうため、また経験者には更なるレベルアップのため、それぞれのレベルに応じたJava・ロジック構築ラリーの研修を準備しています。入社予定者には教材を事前送付した上で、アンケートをとり、研修への参加が必要かどうか、また、どのコースに参加してもらうのがよいか決めることにしています。

入社後約3ヶ月間新入社員全員で集合研修を行います。まずはITの基礎技術として、言語（例：Java）、要素技術（例：データベース）、設計技術を学びます。後半は、実際にチームを組んでシステム構築プロジェクトに挑んでもらいます。もちろんメンバーは全員新入社員。チームのリーダーも新入社員です。最後は先輩たちを顧客に見立てて、プレゼンテーションまで体験してもらいます。

SE・営業といった職種ごとに、あるいは役職・年次といった階層ごとに教育制度を設定しています。ITスキルやビジネススキルをバックアップする研修はもちろん、キャリアカウンセラーを交えて育成計画の確認と見直しを行う「三者面談」、4年目に入る段階で今後のキャリアを自分自身で考えていけるようにすることを目的とした「若手育成締めくくり研修」などキャリア支援に関するものもあります。その他、海外留学制度や資格取得奨励制度等、学ぶ意欲がある人には様々なチャンスがあります。

あります。例えば、会社で指定された資格を取得した際は、資格取得褒賞金を支給しています。また、会社指定の通信教育を受講した場合、修了証と引き換えに受講費用に対する補助を支給しています。他にも、早朝語学研修など外国語の学習支援策があります。

高度な専門性と広い経験、強いリーダーシップを備えた事業をけん引する中核人材を育成する仕組みです。専門領域ごとに社として認定した人材（リーディングプロフェッショナル。略称：LP)が中心となり、自主的に勉強会や交流会を開催しています。組織や世代を超えて経験やノウハウを伝承する場となっています。

社員それぞれが、いきいきと働くことができるよう、深夜残業及び休日出勤の原則禁止や、フレックスタイム勤務制度を導入しています。
その他、ライフイベントに合わせた制度を設けていますので、一部ご紹介します。

• ●リフレッシュ連9制度
  年に最低1回、9連休を取得することを奨励する制度です。
  9連休とは、平日5日間（年次有給休暇から取得）に週末を2回合わせて、
  9日間の休暇を取得することです。
• ●福祉休暇
  年次有給休暇の残日数のうち、20日を超える部分について
  毎年5日を限度に休暇の積み立てが可能です。
  福祉休暇へは累積50日を限度として積み立てることができ、
  この休暇は本人の業務外の傷病や、家族の看護、介護、育児（子供が中学3年生まで）などに
  利用することができます。
• ●結婚休暇
  結婚当日4日前から結婚当日より6か月の間に、連続して5日間の有給休暇を取得できる制度です。
• ●妊産婦の保護
  妊娠中または産後1年以内の女性社員から申請があれば
  残業・深夜就業をさせない措置を受けることが可能な制度です。
• ●出産休暇
  女性社員のための制度で、出産予定日の6週間前（多胎出産の場合は14週間前）から
  出産後8週間まで休暇を取得できる制度です。
• ●配偶者出産休暇
  配偶者の出産日の前日から出産日以降14日までの範囲で5日間の有給休暇を取得できる制度です。
• ●育児休業
  最長で子供が2歳になるまで育児休業が取得できる制度です。
• ●子の看護休暇
  小学校入学前の子供が怪我や病気になった際に子供の看護のために取得できる休暇制度です。
  年間5日（子供が2人以上の場合は年間10日）まで取得が可能です。
• ●短時間勤務
  小学校3年生までの子供を養育する社員は最大2時間就業時間を短縮する措置を
  受けることができます（最長6年間）。
• ●在宅勤務
  小学校6年生までの子供を養育する社員のうち、一定基準を満たす場合は、
  週に最大3日の在宅勤務をすることができます。
• ●勤務時間の配慮
  小学校入学前の子供を養育する社員は、
  深夜就業や一定以上の残業をさせない措置を受けることが可能です。
• ●介護休業
  本人の親族が要介護となった場合、最長1年間介護休業の取得が可能です。
• ●介護休暇
  要介護状態の対象家族が1人の場合は年間5日（2人以上の場合は年間10日）まで休暇取得が可能です。
• ●勤務時間の配慮
  本人の親族が要介護状態となった場合、勤務時間について配慮措置を受けることが可能です。

2015年度では、育児休業「36人」、短時間勤務「43人」が利用しました。(※)(※)上記社員の数は、2015/04/01～2016/03/31中の全部、もしくは一部に取得した社員数です。
そのため、2015年度中に育児休業明けに短時間勤務を取得した社員は
育児休業、短時間勤務両方にカウントしています。

諸条件を満たす場合は、以下の支援が受けられます。
※諸条件については入社後にご説明します。
１．独身寮（条件：30歳まで、かつ独身であること等）
２．住宅手当（条件：40歳未満、かつ世帯主で借家に居住する場合）